★「正射必中」

2022年03月09日

社長 写真 Professor_Inagaki_Genshiro ブログ用.jpg

新型コロナが世界を席巻してから丸二年が経過し、新しいオミクロン株の出現があるものの、欧米を中心に経済規制解除の動きがみられ、ようやく長いトンネルから抜け出せそうな兆しが見えて来ました。そんな希望を打ち砕くように、ロシアがウクライナに進軍、またまた世界を混乱に陥れています。

ロシアの情勢分析については、多くの専門家が「 進軍はないだろう」という評価でした。ただ、私の知る範囲では唯一、ウクライナやロシアを重要な事業展開の拠点の一つとするある日本企業の役員クラスの人間が、コロナ禍でのプーチンの孤立とその精神状態から進軍の可能性の高さに言及していました。結局、コロナ禍でもそうでしたが、予測を外しても大きなリスクのない専門家を自称する「 評論家」よりも、実際にリスクを冒して事業を展開している「 企業人」の方が信用できるということを学習した次第です。

その後、石油価格は2月24日に大台の100ドル越えしたかと思うと、3月7日にはなんと一時139ドルと暴騰、未だに続くコロナ禍における供給体制の混乱と、先進国を中心とする需要の回復が相まって極端なインフレが発生、今後についても不透明感が増しています。石油という世界の経済活動に欠かせない国際資源の価格の変動の大きさに、現在の市場の動揺ぶりが反映されています。石油以外でも、過大評価されている企業がある一方、割安に放置されている企業も存在し、何が正しいのか、適正な評価とはどんなものなのか、これからの将来への不安も増大する中、心穏やかでない方も多いのではないでしょうか。

こんな時にご紹介したいのが「 正射必中」という言葉です。もともと日本の弓道に伝わる考え方で「 正しく射れば必ず中(あた)る」という意味です。ややもすると我々は日ごろ「 的に当てる」ことに意識がいきがちです。結果が出なかったり、認められなかったりとイライラすることも多いと思います。ましてやコロナやウクライナなどの想定外の事件が起こると、我々も普段見ない報道番組にかじりつき、マスコミもここぞとばかり大騒ぎするので、余計に不安があおられるのです。

そんな時ほど「 正しく射る」ことに意識を集中してみましょう。やるべきことをやれば、おのずと結果が出ると割り切ればいいのです。例えば、日本のバブル崩壊以降、日経平均が半分になった時点で、なんと2割もの企業の株価が倍以上になっていたそうです。つまり、相場の見通しに右往左往するよりも、時代の変化に対応でき、二桁の利益成長が見込まれる企業に投資すれば、時間が経てば、株価が利益に追いついてくるということなのでしょう。

企業経営においても「 正射必中」はより正しい経営が求められるこれからの時代に、ピッタリの言葉だと思っています。とは言え経営において「 正しく射る」にはどうしたらいいのでしょうか。それにはおススメのシンプルな方法があります。私が亡くなった父から教わったのは「 いつもここにお客様や社員の代表がいらっしゃると思って話しをしろ」ということでした。社内の会議や立ち話、役員会の場で話している内容を誰が聞いても「 なかなかいい会社だな、応援したいな」という内容にしろということです。企業の本音が利益追求ということで、ややもすると本音と建前を使い分けることも多いかもしれませんが、その矛盾を無くし、真っ当な経営にすることで、長期的な業績向上を実現するのがこれからの時代に求められる経営者だと思います。

大きな混乱下にある現代だからこそ、そんな真っ当な企業や経営者への投資を行うチャンスなのかもしれません。「 正射必中」是非お試しください。

多根幹雄
執筆者
多根幹雄
株式会社パリミキアセットマネジメント
代表取締役社長 運用統括責任者
スイス、ジュネーブに1999年から9年間駐在し、グループ企業の資金運用を担当してきました。その間、多くのブライベートバンクやファミリーオフィスからの情報により、世界18カ国100を超えるファンドマネージャーを訪問。実際投資を行う中で、良いファンドを見極める選択眼を磨くことが出来ました。また当時築いたスイスでのネットワークが現在の運用に大いに役立っています。また、大手のメガネ専門店チェーンの役員として実際の企業の盛衰も経験し、どんな時に組織が良くなり、また悪くなるかを身をもって体験しました。そこから、どんな企業やファンドにも旬や寿命があるというのが持論です。その為、常に新しいファンドを発掘し、旬のファンドに入れ替えを行うことで、長期で高いパフォーマンスを目指しています。

運用体制紹介著書

新着記事
資産運用・投資セミナーを開催しております

投資信託にかかるリスク

投資信託は、値動きのある有価証券等を投資対象とし、基準価額は変動します。したがって、投資家のみなさまの投資元金が保証されているものではなく、
基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
投資信託は、預金等や保険契約とは異なって、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
投資信託をご購入される場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)や契約締結前交付書面等の内容を十分に確認のうえ、ご自身でご判断ください。

お電話でのお問い合わせ

お客様専用
無料通話

0800-5000-968

平日 9 :00~17:00 定休日:土日祝・年末年始